※ポートフォリオ用に制作した執筆サンプルです。
40代になると、教育費や住宅ローンなど支出が増える一方で、老後資金への不安も現実味を帯びてきます。
「同年代はどれくらい貯金しているのだろう」と気になる人も多いのではないでしょうか。
この記事では、40代の平均貯金額や中央値、貯金ゼロ世帯の割合を紹介します。
さらに、40代で安心の貯金額や、貯金を増やすためのポイントについても解説するので、ぜひ参考にしてください。
40代全体の平均貯金額は1,339万円
金融経済教育推進機構の調査によると、40代全体の金融資産保有額の平均値と中央値は、以下のとおりです。
| 値 | 金融資産保有額 |
|---|---|
| 平均値 | 1,339万円 |
| 中央値 | 361万円 |
※参照：家計の金融行動に関する世論調査（令和7年総世帯）｜金融経済教育推進機構
上記の金額は、40代全体の数値です。
単身世帯と二人以上世帯を合わせたデータであり、家族構成によって貯蓄状況には差があります。
平均よりも実態に近い水準を示す指標とされているのが中央値で、361万円です。
平均値は一部の高資産層によって引き上げられるため、実際の家計状況を反映しているとは限りません。
なお、この平均値には金融資産を保有していない世帯も含まれています。
40代単身世帯の平均貯金額は859万円
40代単身世帯の金融資産保有額の平均値と中央値は、以下のとおりです。
| 値 | 金融資産保有額 |
|---|---|
| 平均値 | 859万円 |
| 中央値 | 100万円 |
※参照：家計の金融行動に関する世論調査（令和7年単身世帯）｜金融経済教育推進機構
単身世帯は、40代全体の数値と比べて平均値・中央値ともに低い結果となっています。
教育費などの支出がないケースが多い一方で、家賃や生活費をすべて一人で負担する必要があるためです。
そのため、収入が安定していない場合や、家賃負担が大きい地域では貯金が難しくなるケースもあります。
一方で、単身世帯は老後の生活資金を自分一人で準備する必要があります。
40代のうちから資産形成を意識しておくことが大切です。
40代二人以上世帯の平均貯金額は1,486万円
40代二人以上世帯の金融資産保有額の平均値と中央値は、以下のとおりです。
| 値 | 金融資産保有額 |
|---|---|
| 平均値 | 1,486万円 |
| 中央値 | 500万円 |
※参照：家計の金融行動に関する世論調査（令和7年二人以上世帯）｜金融経済教育推進機構
40代全体の数値と比べると、二人以上世帯では平均値・中央値ともに高い結果となっています。
40代で子どもがいる家庭では、貯蓄が難しいと感じるケースもありますが、共働き世帯であれば世帯収入を合算できる点が特徴です。
また、子どもの教育費など将来の支出を見据え、家計管理や貯蓄を意識する家庭も少なくありません。
こうした要因から、40代全体と比べて、平均値・中央値ともに高くなっていると考えられます。
40代の貯金ゼロ世帯の割合
今回参照した調査では、40代でも金融資産を保有していない世帯が一定数存在しており、これを「金融資産非保有世帯」といいます。
2025年の、40代における金融資産非保有世帯の割合は、以下のとおりです。
| 世帯区分 | 金融資産非保有世帯の割合 |
|---|---|
| 総世帯 | 21.9% |
| 2人以上世帯 | 18.8% |
| 単身世帯 | 32.1% |
上記の割合は、調査年によって多少変動しますが、40代でも2〜3割程度の世帯が金融資産を保有していないということがわかります。
住宅購入や教育費など、大きな支出が続く時期でもあるため、思うように貯蓄できない家庭も少なくありません。
しかし、家計の見直しや支出の整理を行うことで、少しずつ貯蓄に回す余裕を作ることも可能です。
40代で貯金はいくらあれば安心？
40代でどれくらい貯金があれば安心なのかは、多くの人が気になるポイントです。
しかし、必要な貯金額は、家庭の状況によって大きく変わります。
目安としては、主に次の3つの資金を意識すると考えやすくなります。
教育費
子どもがいる家庭では、教育費が大きな支出になります。
大学までの進学を考えると、数百万円単位の資金が必要になるケースが多いです。
たとえば、文部科学省の調査によると、幼稚園から大学まですべて公立の場合は約824万円（※1）、すべて私立の場合は約2,309万円（※2）かかるとされています。
教育費の目安を知っておくことで、将来の家計を見通しやすくなり、計画的に貯蓄を進めることができます。
※1参照：平成30年度子どもの学習費調査｜文部科学省
※2参照：私立大学等の令和3年度入学者に係る学生納付金等調査結果について｜文部科学省
老後資金
老後資金も、40代で意識しておきたい支出のひとつです。
平均寿命が延びており、長く生活するための資金を準備する必要があります。
生命保険文化センターの調査によると、夫婦2人の老後の最低日常生活費は月額23.9万円、ゆとりある老後生活費は月額39.1万円とされています（※1）。
さらに、介護費用は1人あたり平均約495万円とされています（※2）。
老後の生活費や医療費なども考えると、一定の資金を準備しておくことが大切です。
40代のうちから少しずつ老後資金を積み立てておくと安心でしょう。
※1参照：2025（令和７）年度「生活保障に関する調査」｜生命保険文化センター
※2参照：2024（令和6）年度生命保険に関する全国実態調査｜生命保険文化センター
生活防衛資金
生活防衛資金とは、病気や失業など、予期しない出来事に備えて確保しておく資金のことです。
大きな出費が突然発生した場合や、一時的に収入が途絶えた場合でも、当面の生活を維持するための役割があります。
一般的には、手取り月収の3〜6か月分程度を目安に確保しておくと、安心とされています。
たとえば、手取り月収が35万円の場合、約200万円前後の生活防衛資金を準備しておくと安心です。
40代から貯金を増やすポイント
40代から貯金を増やすためには、家計の収支を把握し、無理のない貯蓄習慣を作ることが大切です。
まずは毎月の収入と支出を整理し、どれくらい貯蓄に回せるのかを確認しましょう。
次に、給料日に自動的に貯蓄する「先取り貯金」を取り入れると、計画的に資産を増やしやすくなります。
また、新NISAなどの資産形成制度を活用すれば、長期的に資産を増やす選択肢も広がります。
40代は支出が増えやすい時期ですが、家計を見直しながら少しずつ貯蓄を続けることが将来の安心につながります。
まとめ
40代の平均貯金額は総世帯で1,339万円ですが、中央値は300万円台にとどまり、実際の貯蓄状況には大きな差があります。
また、金融資産を保有していない世帯も約2割存在しており、平均額だけでは実態を十分に把握できない点にも注意が必要です。
そのため、平均値だけにとらわれるのではなく、中央値や自分のライフプランを踏まえて貯蓄の目安を考えることが大切です。
40代は支出が増えやすい時期ですが、生活防衛資金や老後資金を意識しながら、無理のない範囲で少しずつ貯蓄を続けていきましょう。
