※ポートフォリオ用に制作した執筆サンプルです。
40代になると、教育費や住宅ローンだけでなく、老後資金も現実味を増し、お金の不安が一気に押し寄せてきます。
「同年代はどれくらい貯金しているのだろう」と気になる方も多いでしょう。
本記事では、金融経済教育推進機構の調査をもとに、40代の平均貯金額・中央値・貯金ゼロ世帯の割合を紹介します。
必要な貯金額の目安と、貯金を増やすためのポイントも解説するので、自分の貯金と照らし合わせて、家計や貯金額を見直すきっかけにしてください。
40代全体の平均貯金額は1,339万円
金融経済教育推進機構の調査によると、40代全体の金融資産保有額の平均値と中央値は、以下のとおりです。
| 値 | 金融資産保有額 |
|---|---|
| 平均値 | 1,339万円 |
| 中央値 | 361万円 |
※参照：家計の金融行動に関する世論調査（令和7年総世帯）｜金融経済教育推進機構
平均値と中央値には、約1,000万円の大きな開きがあります。
平均値は一部の高資産層によって引き上げられるため、実際の家計状況を反映しているとは限らない点に注意が必要です。
実際、データを細かく見ると、3,000万円以上の資産を保有する世帯が1割以上いる一方、 貯金ゼロ世帯（金融資産非保有世帯）と”100万円未満”を合わせると3割以上を占めています。
つまり、平均値よりも、中央値である361万円の方が、実態に近い水準と考えやすいでしょう。
40代単身世帯の平均貯金額は859万円
40代単身世帯の金融資産保有額の平均値と中央値は、以下のとおりです。
| 値 | 金融資産保有額 |
|---|---|
| 平均値 | 859万円 |
| 中央値 | 100万円 |
※参照：家計の金融行動に関する世論調査（令和7年単身世帯）｜金融経済教育推進機構
単身世帯は、40代全体の数値と比べて平均値・中央値ともに低い結果でした。
子育て関連費用が発生しにくい一方で、家賃や生活費をすべて一人で負担する必要があるためと考えられます。
とはいえ、単身世帯は老後の生活資金を自分一人で準備しなければなりません。
そのため、40代のうちから資産形成を意識しておくことが大切です。
40代二人以上世帯の平均貯金額は1,486万円
40代二人以上世帯の、金融資産保有額の平均値と中央値は、以下のとおりです。
| 値 | 金融資産保有額 |
|---|---|
| 平均値 | 1,486万円 |
| 中央値 | 500万円 |
※参照：家計の金融行動に関する世論調査（令和7年二人以上世帯）｜金融経済教育推進機構
40代全体の数値と比べると、二人以上世帯は平均値・中央値ともに高い結果でした。
40代で共働き世帯であれば、世帯収入を合算できる点が特徴です。
また、子どもの教育費など将来の支出を見据え、家計管理や貯金を意識する家庭も少なくありません。
こうした要因が、貯金額に影響していると考えられます。
40代の貯金ゼロ世帯の割合
40代でも金融資産を保有していない世帯は一定数存在しており、これを”金融資産非保有世帯”といいます。
2025年の40代における金融資産非保有世帯の割合は、以下のとおりです。
| 世帯区分 | 金融資産非保有世帯の割合 |
|---|---|
| 総世帯 | 21.9% |
| 2人以上世帯 | 18.8% |
| 単身世帯 | 32.1% |
40代でも2〜3割程度の世帯が、金融資産を保有していないことがわかります。
住宅購入や教育費など、大きな支出が続く時期でもあるため、思うように貯金できない家庭も少なくありません。
しかし、家計の見直しや支出の整理をおこなうことで、少しずつ貯金に回す余裕を作ることもできます。
40代で貯金はいくらあれば安心？
必要な貯金額は、家庭の状況によって大きく変わり、一概にはいえません。
ここでは、多くの方が意識しておきたい3つの資金を紹介するので、目安の参考にしてください。
教育費
子どもが大学卒業するまでの教育費は、進路により、約860万〜2,457万円が目安です。
これは幼稚園から大学卒業までの総額であり、一度に準備するわけではありません。
文部科学省の調査をもとに試算すると、進路別の総額は以下のとおりです。
| 進路 | 総額の目安 |
|---|---|
| すべて公立 | 約860万円 |
| 高校まで公立・ 大学は私立文系 | 約1,102万円 |
| すべて私立 | 約2,457万円 |
※令和5年度子供の学習費調査｜文部科学省 および
私立大学等の令和5年度入学者に係る学生納付金等調査結果｜文部科学省 をもとに筆者試算
試算の内訳は、以下のとおりです。
| 区分 | 公立 | 私立 |
|---|---|---|
| 幼稚園（3年間） | 約55.5万円 | 約104.1万円 |
| 小学校（6年間） | 約220.2万円 | 約1,045.2万円 |
| 中学校（3年間） | 約162.6万円 | 約468.0万円 |
| 高校（3年間） | 約179.1万円 | 約354.3万円 |
| 大学（4年間） | 約242.5万円 | 約484.9万円 |
| 合計 | 約859.9万円 | 約2,456.5万円 |
※令和5年度子供の学習費調査｜文部科学省 および
私立大学等の令和5年度入学者に係る学生納付金等調査結果｜文部科学省 をもとに筆者試算
なお、高校授業料無償化や大学授業料減免など、教育費負担を軽減できる制度も拡充されているため、実際の自己負担額は進路や世帯年収によって変わります。
実際には公立・私立を組み合わせる家庭も多いため、まずは自分の家庭に近い進路で目安額を把握しておきましょう。
老後資金
老後資金（介護費用含む）は、年金収入を差し引いた自己負担額として、最低限の生活を想定した場合で約1,260万円・ゆとりある生活なら約5,820万円が目安です。
以下は、夫が会社員・妻が専業主婦で、夫婦の年金収入が月23万円あるケースを想定し、65歳でリタイアして90歳まで生活すると仮定した試算例です。
| 項目 | 最低限の生活 | ゆとりある生活 |
|---|---|---|
| 月の生活費(※1) | 23.9万円 | 39.1万円 |
| 月の年金収入(※2) | 23.0万円 | 23.0万円 |
| 月の不足額 | 0.9万円 | 16.1万円 |
| 25年間の不足総額 | 約270万円 | 約4,830万円 |
| 介護費用(※3) （夫婦2人分） | 約990万円 | 約990万円 |
| 合計 | 約1,260万円 | 約5,820万円 |
※1参照：2025（令和７）年度「生活保障に関する調査」｜生命保険文化センター
※2参照：令和6年4月分からの年金額等について｜厚生労働省
※3参照：2024（令和6）年度生命保険に関する全国実態調査｜生命保険文化センター
共働き世帯や自営業世帯では年金収入が異なるため、実際の不足額は家庭によって変わります。
そのため、「老後に○千万円必要」という一般的な総額だけで考えるのではなく、「自分の場合は年金でどれくらい補えて、あといくら不足するのか」という視点で整理することが大切です。
生活防衛資金
生活防衛資金は、手取り月収の3〜6ヵ月分が目安です。
病気や失業など、予期しない出来事に備えて確保しておく資金で、当面の生活を維持する役割があります。
たとえば手取り月収が35万円の家庭なら、約105万〜210万円を目安に確保しておきましょう。
なお、生活防衛資金は、貯金や投資を進める前にまず確保しておくことが基本です。
普段使いの口座とは別口座で管理すると、手をつけにくくなります。
40代から貯金を増やすポイント
40代から貯金を増やすには、”仕組みを作ること” が重要です。
まずは収支の把握から始めて、貯める習慣・運用の順に整えていきましょう。
収支を把握して、貯金額を決める
貯金を増やす第一歩は、毎月いくら貯金に回せるかを把握することです。
家計簿アプリを使い、銀行口座やクレジットカードと連携すると、支出を自動で整理できます。
支出を整理したら、固定費の見直しに着手しましょう。
スマートフォン1台の料金プランを見直すだけで月3,000円以上、保険の内容を整理すれば月1万円以上の削減につながることもあります。
削減できた分をそのまま貯金額に上乗せすると、無理なくペースを上げられます。
先取り貯金で、貯める仕組みを作る
貯金を習慣化するには、給料日に自動的に貯金する “先取り貯金” が有効です。
銀行の自動振替設定を活用すると、給与振込と同時に指定額を別口座に移せるため、使う前に貯める仕組みが整います。
先取り額の目安は手取りの10〜15%で、月収35万円なら月3.5万〜5万円程度です。
最初から高い金額を設定する必要はなく、慣れながら調整していくのがおすすめです。
新NISAで、長期運用を始める
貯金と並行して、新NISA を活用した資産運用も検討しましょう。
つみたて投資枠では年間120万円まで非課税で積み立てができ、運用益に税金がかかりません。
40代から始めても、65歳までに20年以上の運用期間を確保できます。
金融庁は、1989年以降のデータでは20年間の積立・分散投資で元本割れとなったケースはなかったという過去データを紹介しています。
長期投資の恩恵を受けるためにも、無理なく続けられる金額で、早めに始めましょう。
まとめ：平均貯金額を知って、できることから動き出そう
40代の平均貯金額は総世帯で1,339万円ですが、実態に近い中央値は361万円です。
ただし、平均値と自分の貯金を比べて一喜一憂するより、 自分に必要な金額を把握することの方が大切です。
まずは生活防衛資金を整えたうえで、先取り貯金や新NISAなどを活用しながら、自分のペースで資産形成を進めていきましょう。
